連盟概要

  1. 1.会長ご挨拶
  2. 2.組織図
  3. 3.連盟規約

1.会長ご挨拶

　皆さま、はじめまして
鶴崎軟式野球連盟の会長を仰せつかっております荻本正直と申します。
この度、鶴崎軟式野球連盟のホームページを開設させていただくこととなりましたので、一言ご挨拶を申し上げます。
　鶴崎軟式野球連盟は、大分市の東部地域を中心に活動しており、現在の登録チーム数は、一般７０チーム、学童１９チームとなっています。
一般チームでは、ＡクラスにＪＸ日鉱日石エネルギー大分チーム、鶴崎海陸運輸チームをはじめ5チームが在籍し、めざましい活躍をして頂いております。また、学童においても、各種大会で好成績をおさめるなど、県内においてもレベルの高いチームが揃った鶴崎軟式野球連盟です。
　私も会長に就任して4年目を迎えますが、加盟チームのレベルの高さに誇りをもっており、会長として嬉しさでいっぱいという気持ちで、各チームの選手の皆さんに感謝しています。今年も、本格的な野球シーズンの到来です。各チームの皆さんの活躍を心より祈っています。
私ども鶴崎軟式野球連盟は、今後ホームページを通じて、皆さまにもっと野球を楽しんで頂けるよう取り組んでまいりますので、ぜひご覧いただきますようお願い申し上げます。

平成25年3月1日
鶴崎軟式野球連盟
会長　荻本正直

2.組織図

組織図

3.連盟規約

鶴崎軟式野球連盟規約

大分県鶴崎軟式野球連盟

  1. 第1条 (名称及び事務所）
    本連盟は大分県鶴崎軟式野球連盟と称し、事務所を本連盟理事長宅（大分市)に置く。
    本連盟の略称を鶴崎軟式野球連盟とし以下の条文は鶴崎軟式野球連盟とする。
    本連盟は大分県軟式野球連盟支部組織として大分県軟式野球連盟鶴崎支部とする。
  2. 第2条 (目的と事業）
    (目的） 本連盟はアマチュア・スポーツとしての正しい軟式野球の普及発展を図り、会員相互の
    親善によって平和で明るい社会を作る事を目的とする。
    (事業） 本連盟は前条の目的を達成する為次の事業を行う。

    1. 1 鶴崎軟式野球連盟が主催､主管及び後援する軟式野球大会。
    2. 2 大分県軟式野球連盟が主催､主管及び後援する軟式野球大会への参画。
    3. 3 軟式野球の普及発展に関する指導研究。
    4. 4 軟式野球の技術向上に関する指導研究。
    5. 5 軟式野球用具の適正指導研究。
    6. 6 軟式野球施設の拡充に関する事項。
    7. 7 軟式野球の審判技術向上に関する事項。
    8. 8 その他本連盟の目的達成に必要な事項。
  3. 第３条 (加盟と構成）
    本連盟は正会員及び個人会員で構成する。
    会員の登録は毎年２月末日まで更新しなければならない。

    1. 1 （　正会員　）
      正会員とは正規の加盟申請手続きを経て承認され、鶴崎軟式野球連盟に
      登録したチームとその構成員
      及び鶴崎野球審判協会に所属する審判員とする。
      鶴崎軟式野球連盟理事会はその資格を審査しなければならない。
    2. 2 （　個人会員　）
      鶴崎軟式野球連盟の事業に賛同する者で且つ年会費を納入した個人。
      但し個人会員登録は理事会の承認を必要とし､
      総会での出席､発言は認めるが議決権は生じない。
  4. 第４条 （　組織　）
    鶴崎軟式野球連盟は大分県軟式野球連盟の組織のもとに所属会員で結成する。
    鶴崎軟式野球連盟は当該地域内の会員を持って構成する。
  5. 第５条 （　会議　）
    本連盟の会議は総会及び理事会とする。

    1. (　総会　)
      総会は鶴崎軟式野球連盟の最高議決機関であり重要事項を議決する。
    2. 1 （　召集　）
      総会は毎年1回定時に会長が招集し､その議長となる。
      但し会長が必要と認めた時、又は正会員の半数以上が要求した時
      臨時に召集する事が出来る。
    3. 2 （　資格　）
      鶴崎軟式野球連盟の定める登録用紙及び年会費を提出し、正会員資格を取得した
      チームの代表者(代表者､監督又は主将)　1名とする。
      鶴崎野球審判協会は代表者１名のみ出席出来るが議決権は生じない。
    4. 3 （　議事　）
      総会の議事は出席した正会員チーム代表者(１名）の過半数を持って決する。
      可否同数の時は議長がこれを決する。
  6. 第６条 (　理事会　)
    理事会は理事長が必要に応じて招集し､その議長となる。
    理事会は理事　３分の１以上出席しなければ開会する事が出来ない。
    緊急を要する事項で総会に諮る暇が無い時は理事会で代行する事が出来る.
    この場合次の総会の承認を得ることする。
  7. 第７条 （役員の構成と選出）
    本連盟は以下の役員を置く。

    1. 1 ( 会長及び副会長の選出　）
      総会に於いて会長　1名､副会長　若干名を推挙する。
      会長は本連盟を代表し､会務を統括する。
      副会長は会長に事故ある時はその職務を代行する。
      会長､副会長は理事会を構成する一員である。
      会長､副会長は鶴崎野球審判協会の会長､副会長を兼ねる。
    2. 2 （　理事の選出）
      会長は理事長　1名及び理事を指名委属し､監事　2名の指名を行う。
      理事は理事会を構成し､総会の議決に基き会務を掌理する。
    3. 3 （　理事長　）
      理事長は理事会を代表し会務を執行する。
      理事長は会長､副会長に事故ある時はその職務を代行する。
      理事長は緊急を要する事項で理事会に諮る時間が無い時は
      これを執行する事が出来る。
      理事長は指名委属された理事より副理事長　若干名､会計を１名指名する。
      又必要とあらば事務局長を指名する。
      副理事長､会計､事務局長を指名した時､理事会へ遅延なく報告する。
      理事長は鶴崎野球審判協会の理事長を兼ねる。
    4. 4 （　監事　）
      会長の指名により､総会の承認を得る
      監事は会計､事業を監査し､総会及び理事会に監査報告を行う、
      又､理事会を構成する一員である。
    5. 5 (　副理事長及び会計　）
      副理事長は理事長を補佐し､理事長が事故ある時はその職務を代行する。
      会計は理事長の命を受け会計を処理する。
      会計は鶴崎野球審判協会の監査を兼ねる。
    6. 6 （　事務局長　）
      理事長の命を受け会務を処理する。
    7. 7 （　理事　）
      理事は理事長の命を受け会務を掌理する。
      理事は鶴崎軟式野球連盟が主催､主管する全ての大会を掌理する。
    8. 8 （　役員の任期)
      役員の任期は2年とする、但し再任は妨げない。
  8. 第８条 （　会計　）
    1. 1 （　会費　）
      正会員および個人会員は本連盟の定める会費を納入する。
    2. 2 （　経費　）
      本連盟の経費は次に掲げるもので支弁する。

      1. （１）　会費 （年間登録料）
      2. （２）　事業収入（大会参加料）
      3. （３）　寄付金（本連盟の主旨に賛同する者よりの各種寄付金）
      4. （４）　その他収入（各種補助金）
    3. 3 （　会計年度　）
      本連盟の会計年度は毎年１月１日に始まり１２月３１日に終わる。
    4. 4 （　過不足金　）
      会計年度末の過不足金は翌年度に繰り越すものとする。
    5. 5 （予算及び決算）
      会長は毎会計年度収支入予算を編成し､総会の議決を経なければ成らない。
      会長は毎会計年度収支入決算書及び証書類を監事の審査に附し
      総会の決議を得なければ成らない。
  9. 第９条 (　会員チームの編成　）
    1. 1 （一般） 全日本軟式野球連盟及び大分県軟式野球規約に準ずる。
    2. 2 (少年部) 鶴崎支部管轄地域の中学生で編成された軟式野球クラブチーム。
    3. 3 （学童） 全日本軟式野球連盟及び大分県軟式野球規約に準ずる。
      但し､鶴崎軟式野球連盟が主催する大会のみ
      選手３０名までの登録を認める。
      主催大会とは大分県大会の鶴崎支部予選も含む。
  10. 第１０条（　審判部　）
    鶴崎軟式野球連盟を構成する鶴崎野球審判協会を審判部とする、
    その運営に対しては鶴崎軟式野球連盟理事会が指導､責任を負う。
    鶴崎野球審判協会の運営は別に内規に定める。
  11. 第１１条
    （　規律　）
    全日本軟式野球連盟及び大分県軟式野球規約に準ずる。
  12. 第１２条
    (附属規定）
    1. 1 本連盟は全日本軟式野球連盟大分県支部及び大分県軟式野球連盟に加盟する。
    2. 2 本連盟の規約は総会において出席者の２／３以上の同意を得て改正する事が出きる。
    3. 3 本連盟の大会に関する細部事項については大会要項にて別に定める。
    4. 4 この規約以外の条項は全日本軟式野球連盟及び大分県軟式野球連盟規程に準ずる。

改訂
　平成１８年1月1日　条文設定